知らないと怖い！非店舗型ビジネスのGBPが停止される落とし穴

2026年1月23日 2026年1月23日

小池正顕

こんにちは！アド・ボイスの小池です。今日はローカルビジネスのオーナーの皆さんにとって非常に重要なテーマ、Googleビジネスプロフィール（GBP）における非店舗型ビジネスの運用リスクについてお話しします。

「出張専門だから住所は隠してるし大丈夫」と思っていませんか？実は、それだけでは不十分なんです。2026年現在、Googleの監視体制は大きく変化しており、知らないうちにアカウント停止のリスクを抱えている事業者さんが増えています。

私の経験から言わせてもらうと、この問題は早めに対策しておくことが本当に大切です。一緒に確認していきましょう！

非店舗型ビジネス（SAB）とは？

まず基本からおさらいしましょう。非店舗型ビジネス（Service Area Business：SAB）とは、店舗でお客様を迎えるのではなく、お客様のもとへ出向いてサービスを提供するビジネスのことです。

具体的には以下のような業種が該当します。

配管工、電気工事業者、清掃業、出張マッサージ、庭師、ハウスクリーニング、鍵屋、出張修理サービスなど

Googleのガイドラインでは、こうした事業者は住所を非表示にすることが義務付けられています。しかし、この基本ルールを守っていても、他のリスク要因によってアカウントが停止されるケースが増えているんです。

アカウント停止の2つの種類

GBPのアカウント停止には、大きく分けて2つの種類があります。

ソフトサスペンション

アカウントが「未確認」状態に戻るタイプです。検索結果には表示されますが、管理・編集ができなくなります。軽微な情報の不一致やカテゴリ変更が原因で発生することが多いですね。

ハードサスペンション

こちらが深刻です。Google検索・マップから完全に削除されてしまいます。電話での問い合わせがゼロになり、ビジネスの集客が一気に止まってしまう可能性があります。

お客様の立場で考えてみると、検索しても出てこないお店には連絡のしようがありませんよね。SAB事業者は、その特性上このハードサスペンションを受けやすい傾向にあるので、特に注意が必要です。

SABがアカウント停止になる主な原因

SAB事業者が特に気をつけるべきポイントを整理しました。

1. 住所表示の問題

「住所を表示した方がMEO的に有利」と考えて、自宅住所を公開したままにしていませんか？これは非常にリスクの高い行為です。

Googleは、ストリートビューの画像や不動産データと照合して、その住所が居住用建物かどうかを判定しています。民家と判定された住所が表示されている場合、「不実表示」としてフラグが立ち、アカウント停止につながる可能性があります。

2. ビジネス名のキーワード詰め込み

「東京の水道修理・緊急対応24時間」のように、ビジネス名に地名やサービス名を含めていませんか？

ビジネス名は、公式な登記名や看板の表記と一字一句一致している必要があります。キーワードを詰め込んだ名前は、スパム行為として厳しく取り締まられています。

なるほど、ここにこそチャンスがあると思うかもしれませんが、確かに課題はあります。そこにこそリスクがあると思ってください。

3. 複数アカウントの運用

商圏を広げるために、同じ事業者が複数の地点でGBPを作成する行為は「ネットワークスパム」と見なされます。Googleは電話番号、ウェブサイト、IPアドレス、さらには画像のメタデータまで解析して、同一人物による複数アカウントを特定します。

発見された場合、関連するすべてのアカウントが一斉に停止されるリスクがあります。

4. 競合他社からの通報

Googleは「ビジネスの不正報告フォーム」を提供していますが、これが競合他社を攻撃するツールとして使われることがあります。

住所を公開しているSABは、競合他社がストリートビューでその場所が民家であることを確認し、スクリーンショットを証拠として提出するだけで、アカウント停止に追い込まれる可能性があります。

ビデオ確認という新たなハードル

以前はハガキによるオーナー確認が一般的でしたが、現在は「ビデオ確認」が標準となっています。

ビデオ確認では、スマートフォンのカメラを使用し、編集なしの連続映像をアップロードする必要があります。映像には以下の3つの要素を含める必要があります。

現在地の証明：ストリートサイン、番地プレートなど、Googleマップ上の位置情報と一致する物理的な証拠

ビジネスの実在性：ブランド名入りの作業車、専門的な道具、名刺、請求書など

管理権限の証明：鍵を使ってドアを開ける、作業車のエンジンをかけるなどの動作

看板を持たないSAB事業者にとって、これらの条件をクリアするのは簡単ではありません。しかし、ロゴ入りの作業車や業務用ソフトウェアの画面、ビジネス名義の書類などを活用することで対応できます。

アカウント復旧のポイント

万が一アカウントが停止された場合、復旧には適切な証拠書類の提出が必要です。

重要なのは、提出する書類がGBPに登録されている情報と完全に一致していることです。特に公共料金の請求書は重要で、ビジネス名義であることが必須となります。個人名義の請求書では「その人が住んでいる」証拠にはなりますが、「ビジネスが存在する」証拠としては認められません。

SAB事業者がやるべき3つの対策

ここまでお読みいただいて、少し不安になった方もいらっしゃるかもしれません。大丈夫、私が全力でサポートします！一緒に乗り越えていきましょう。

対策1：住所非表示の徹底

SABは必ず住所を非表示に設定してください。サービス提供エリアは、拠点から車で2時間以内の現実的な範囲に設定することをおすすめします。

対策2：ビデオ確認への準備

開業前に以下の準備を整えておくと安心です。

車両にブランドロゴを用意する（マグネットシートでも可）、ビジネス名義の公共料金請求書を確保する、撮影手順を事前に練習しておく、などですね。

対策3：検索露出の弱点を補う工夫

SABはマップ上にピンが表示されないため、店舗型ビジネスより検索露出で不利になる傾向があります。この弱点をカバーするには、口コミの獲得強化や、自社サイトのSEO対策、SNSでの情報発信を組み合わせることが効果的です。

まとめ

Googleビジネスプロフィールにおける非店舗型ビジネスの運用は、適切な知識なしには思わぬリスクを抱えてしまいます。しかし、ガイドラインを正しく理解し、必要な準備をしておけば、安心してビジネスを展開できます。

デジタルの世界は日々進化していますよね。私たちも常に最先端を走り続けましょう！

「うちのGBP設定、大丈夫かな？」「これから開業するけど、どう設定すればいい？」

そんなお悩みがあれば、ぜひアド・ボイスにご相談ください。クライアントの悩みに徹底的に寄り添い、根本的な解決を目指してさまざまな角度から解決策を提案します。

最後までお読みいただき、ありがとうございました！これからも変わらぬお付き合い、よろしくお願いします！

投稿者プロフィール

小池正顕: アド・ボイス株式会社代表取締役。
「お客様第一主義」を掲げ、クライアントの悩みに徹底的に寄り添い、根本的な解決を目指します。
SEO・MEO・コンテンツマーケティング、SNS運用、広告媒体の活用、企画制作など、幅広いスキルを持ち、常に最新のマーケティングトレンドを追求しています。

知らないと怖い！非店舗型ビジネスのGBPが停止される落とし穴

非店舗型ビジネス（SAB）とは？